💡 「老後2000万円」は、全員に共通する必要額ではありません。ある特定のモデル世帯の収支から示された一例です。本ツールでは、あなたが入力した条件ごとに必要額を別途概算します。
年齢・希望する生活費・年金の見込み・今の貯蓄を選ぶだけで、老後に不足しそうな金額と、今から毎月いくら積み立てればよいかの目安がわかります。
💰 老後資金シミュレーター
8項目を選ぶだけ・登録不要
受け取り始める年齢。開始を遅らせるほど月額は増えます。下の年金月額は「この開始年齢での見込額」を選んでください。
長生きに備えるほど必要額は増えます。
総務省の家計調査では、高齢夫婦無職世帯の支出は月25万円前後という調査結果があります。
選んだ受給開始年齢での見込額を選んでください。正確な額は「ねんきんネット」やねんきん定期便で確認できます。
数値はあくまで試算用の仮定で、将来の成果を保証しません。運用に元本保証はありません。
📚 参考・出典
- 金融庁 金融審議会「高齢社会における資産形成・管理」(いわゆる老後2000万円問題)
https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603.html - 総務省統計局「家計調査報告(2025年)」
https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2025.pdf - 厚生労働省「令和8年度の年金額改定」
https://www.mhlw.go.jp/content/12600000/001672868.pdf - 日本年金機構「ねんきんネット(年金見込額の確認)」
https://www.nenkin.go.jp/denshibenri_kojin/n_net/introduction/estimatedamount.html
計算式・前提について
計算の考え方(概算):
老後の生活費総額 = 希望の月額生活費 × 12 × 老後の年数(見込む年齢 − リタイア年齢)
年金でまかなえる額 = 年金の月額 × 12 ×(見込む年齢 − リタイア年齢と年金受給開始年齢の遅い方)
→ リタイアから年金開始までの空白期間は、生活費のみかかる前提で不足額に含めます。また、退職前に受け取った年金は老後資金へ全額貯蓄されるとは限らないため、計算に含めません。
年金では足りない額 = 老後の生活費総額 − 年金でまかなえる額
リタイア時の貯蓄見込み = 現在の貯蓄 ×(1 + 年利)リタイアまでの年数(複利)
追加で用意すべき額 = 年金では足りない額 − リタイア時の貯蓄見込み
毎月の必要積立額 = 追加額を、想定利回りで毎月末に積み立てた場合の目安。月利は実効年利から m =(1 + 年利)1/12 − 1 で換算し、積立の複利計算で逆算します。
この試算の前提(重要):
・物価上昇率は0%として計算しています
・生活費と年金の月額は、期間中ずっと一定と仮定しています
・退職後(取り崩し期)の運用益は計算していません
・運用利回りは一定と仮定し、将来の成果を保証するものではありません
・税金・社会保険料・運用手数料は原則として考慮していません
・医療・介護・住宅修繕などの臨時支出は含みません
・現在の貯蓄は全額を老後資金に充てる前提です
・積立は毎月末に行う前提です
老後の生活費総額 = 希望の月額生活費 × 12 × 老後の年数(見込む年齢 − リタイア年齢)
年金でまかなえる額 = 年金の月額 × 12 ×(見込む年齢 − リタイア年齢と年金受給開始年齢の遅い方)
→ リタイアから年金開始までの空白期間は、生活費のみかかる前提で不足額に含めます。また、退職前に受け取った年金は老後資金へ全額貯蓄されるとは限らないため、計算に含めません。
年金では足りない額 = 老後の生活費総額 − 年金でまかなえる額
リタイア時の貯蓄見込み = 現在の貯蓄 ×(1 + 年利)リタイアまでの年数(複利)
追加で用意すべき額 = 年金では足りない額 − リタイア時の貯蓄見込み
毎月の必要積立額 = 追加額を、想定利回りで毎月末に積み立てた場合の目安。月利は実効年利から m =(1 + 年利)1/12 − 1 で換算し、積立の複利計算で逆算します。
この試算の前提(重要):
・物価上昇率は0%として計算しています
・生活費と年金の月額は、期間中ずっと一定と仮定しています
・退職後(取り崩し期)の運用益は計算していません
・運用利回りは一定と仮定し、将来の成果を保証するものではありません
・税金・社会保険料・運用手数料は原則として考慮していません
・医療・介護・住宅修繕などの臨時支出は含みません
・現在の貯蓄は全額を老後資金に充てる前提です
・積立は毎月末に行う前提です
⚠️ 本シミュレーターは一般的な条件をもとにした概算・目安です。実際に必要な金額は、物価・年金制度の変更・運用成績・健康状態・ライフイベントなどによって大きく変動します。特定の金融商品を勧めるものではなく、投資判断を助言するものでもありません。正確な資金計画は、公的機関やファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談ください。